働き方改革、HRテックなどが話題になる今、生産性向上、時間や場所にとらわれない働き方の実現のため、ビジネスチャットが普及しています。CMや広告を目にするようになった方も多いのではないでしょうか。しかし、無目的に便利だからと導入し、使われなくなったという声も聞こえてきます。使われないだけならまだしも、愚痴や不平、不満の温床になっているという話を聞くことも増えたため、EDGEにてビジネスチャットを利用するユーザーへ調査を実施しました。
総計1,567名の回答者に対して調査を実施し、うち200名のビジネスチャットを職場で利用している方に対して以下の回答を得ました。
Q1．あなたがビジネスチャットにて、他ユーザーと組織や個人に対する愚痴や不平・不満を漏らしたこと、またはそういったコミュニケーションを取っているのを見たことはありますか。
Q2．あなたがビジネスチャットを利用する前後で愚痴や不平・不満を漏らす割合、そういったものを見る割合は変化しましたか。（※割合計算時、Q1ではいと答えた方のみが対象）
ご覧のように、ビジネスチャットが会社や組織、同僚や上司に対する不平、不満、愚痴のはけ口になっている組織が一定あることがわかります。これでは、生産性向上どころかネガティブコミュニケーションに費やす時間で業務時間全体での生産性は落ち、会社の思いに反してロイヤリティがどんどん低下し、さらにパフォーマンスが下がるという負のスパイラルに陥りかねません。
EDGEは10年以上に渡り600社以上のクライアントにエンタープライズ向けコミュニケーションプラットフォームとしてエアリーを提供しており、その中で「ただ便利そうだから」という理由でITツールを無目的に導入して失敗するケースを数多く目にしています。
近年普及しているチャットサービスも同様に「便利だから」と無目的に導入すると、働き方改革を促進するどころか、会社や同僚への批判・愚痴の温床となり、生産性の低下、会社へのロイヤリティの低減、ひいてはESの低下を引き起こす可能性があります。双方向コミュニケーションが目的のビジネスチャットを導入する以前に、会社から社員への情報共有が不足しているケースも多く散見されます。
必要な情報を提供されなければ、ロイヤリティは低下します。そのような環境下において、クローズドな双方向コミュニケーションツールとしてビジネスチャットを導入しても、不平や不満の温床となってしまいがちです。まずは社員への情報発信を通じてESを高めることが、コミュニケーションツールの導入が成功している企業の共通点です。
エアリーには、情報発信を主な目的とするポータル画面があり、掲載する情報やデザインは自由に設計、変更が可能です。HTMLやCSS、Javascriptの知識がある担当者であれば担当者自身が自由に改変することができます。
リアルタイムに伝えたい情報を掲載し、情報発信頻度を高められます。また、提携サービスを活用して動画をトップページに掲載することも可能です。デザインや実装に不安がある場合は、当社にて設定を代行するプランもご用意しています。
ポータル機能の実装により、エアリーの導入目的を明示的に全ユーザーに共有することや、会社の考えや思いをリアルタイムに伝達することができます。会社が社員を大切にする証として、情報を行き渡らせ、より健全な社内コミュニケーションの実現を目指します。
シーン1:アルバイト従業員も含めたリテラシー教育
ソーシャルメディアの利用率が高まり、学生のアルバイト従業員が活躍する業態では、ソーシャルメディアのリスクを正しく従業員に伝え、従業員本人と企業に実害がある行為をしないようリテラシー教育を行うことが必要になってきました。店舗に端末がないこともあり、エアリーのポータルを活用して各人の端末から研修動画を閲覧してもらうことで、ソーシャルメディアによる炎上リスクから従業員本人と会社の双方を守るために活用します。
シーン2:経営層の思いや考え方、経営の舵取りを現場まで伝えたい
経営スピードが年々早くなっている昨今、施策の意図や考え方、思いを現場までリアルタイムに伝えることは容易ではありません。エアリーのポータル上に経営者のメッセージを掲載し、常に最新のメッセージに触れることで現場の理解を深め、経営と現場の乖離を防止します。
シーン3:緊急時の情報通知インフラとして活用
災害時や交通網のマヒが発生した場合に、取るべき行動を一括で配信したり、社員の安全を確保することができます。
エアリーは、お客様ごとに違う課題に個別に向き合いコンサルティングを行ってきました。手間はかかりますが、コミュニケーションプラットフォームは放置するとあらぬ方向に行ってしまいます。今回ご紹介したポータル機能も、アルバイト従業員数の多い弊社顧客の意見を取り入れて、開発いたしました。これまでの運用支援実績に裏打ちされた、導入支援と課題解決までの伴走が強みであるEDGEにぜひご相談ください。
