ESを高める社内システム活用とは? 前編

ES向上手法に関する事例記事を目にする機会が増えたことや、従業員向けのサーベイを導入する企業増えるなど、人手不足の昨今、企業に働く“人”に全く無関心な企業はないでしょう。我々EDGEが提供する「エアリー」もES向上を目的とした導入が増えています。一人ひとりの思考やキャリアは違いますが、そんな中、社内コミュニケーションプラットフォームでどのようにES向上を果たすのか、本日はコラムにまとめました。

マズローの5大欲求

マズローの5大欲求

1人ひとり、考え方やバックグラウンド、キャリアに関する思考も違います。1on1やコーチングなどの手法がこの分野で多く取り上げられるのも、こうした背景によるものだと思います。では、社内SNSやビジネスチャットのような社内システムで1対多数の情報発信をする場合、ES向上に直結した運用を行うためには、どのような工夫が必要なのでしょうか。そこで注目すべきは、人の普遍的な欲求だと我々は考えています。皆さんは「マズローの5大欲求」をご存知でしょうか?人の普遍的な欲求を5段階に区分したもので、下の段階から順に満たしていく必要があると言われています。

私たちは、「マズローの5大欲求」をもとにES向上を考えることで、個々人の違いを乗り越えたES向上策が展開できると考えています。それを簡単に当てはめたものが以下の図です。

マズローの5大欲求

生理的欲求や安全の欲求については、労務的な観点になります。賃金の支払いや休暇の取得、残業に関するものであり、コミュニケーションや情報発信が主で解決できるものではありません。

しかし、社会的欲求や尊敬欲求は職場におけるコミュニケーション、会社としての情報発信の姿勢が大きく関係します。自己実現の欲求については、人財育成の観点が必要になってきます。

情報開示の効果とは?

情報開示の効果とは?

ここで、情報発信がもたらす効果について見ていきたいと思います。まず、組織の一員である以上は情報を共有されて然るべきだと感じ、情報を制御されることで疎外感を生みやすくなります。そこで「社会的欲求」を満たすため、なるべく情報を開示したほうが良いという話をしています。

例えば、アルバイト従業員はイントラネットが見れず、情報も各組織に数人しかいない社員を通じた発信にとどめているというケースが多いかと思います。しかし、ある企業では経営トップの考えや思いをアルバイト従業員までが登録されたエアリーを通じて発信されています。業態として、お客様に接する大半の従業員がアルバイトである点から、会社が大切にしている行動指針やミッション、経営層の思いを現場の人間に知って貰う必要があると考えているからです。当初は情報の隅々までの伝達という目的で利用されていましたが、時間の経過とともに従業員の定着率も上がっていることがわかりました。

会社として、たとえそのような意図を持っていなくても、情報の遮断は、「自分たちは、ただの労働力だ」という扱いを受けている心象を与えてしまいます。情報が開示されるだけで、自分たちに情報を提供しようとしてくれている=自分たちを気遣って仲間として認めてくれているという思考になるのです。

もちろん、その時点での個々人の会社に対するロイヤリティによっては、同じ情報を発信しても、斜に構えてうがった見方をする従業員が出てくる可能性もあります。大半の経営者は、この点をリスクとして捉えて自ら情報発信することに二の足を踏みます。同じ言葉でも人によって捉え方は違います。しかし、そのようなマイノリティのリスクを恐れて情報発信を怠ると、大半の従業員に対して疑心暗鬼を引き起こしかねません。

ある企業では、経営者を身近に感じてもらおうと会社に関する内容以外に個人の趣味や家族との様子などを合間に発信している方もいらっしゃいました。そうすると経営層も雲の上の人ではなく、1人の父親であり夫でありという別の側面、かつ共感しやすい側面を見せることができます。「名前しか知らない社長」が言っていることと、「身近に感じれる1人の人間」が言っていることでは、受け入れるハードルが全く違うと思いませんか?

このように社内コミュニケーションプラットフォームでの情報発信では、見る人の感情にも寄り添って設計する必要があります。

【次回コラム】ESを高める社内システム活用とは? 中編

エアリーは目的特化、課題解決まで伴走する唯一のサービス

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エアリーは、お客様ごとに違う課題に個別に向き合いコンサルティングを行ってきました。手間はかかりますが、コミュニケーションプラットフォームは無目的に導入するとあらぬ方向に行ってしまいます。

【参考】ビジネスチャットは愚痴、不満の温床!? 調査で見えた無目的なITツール導入の悲惨な末路

社内コミュニケーションにおけるICT活用については、これまでの運用支援実績に裏打ちされた、導入支援と課題解決までの伴走が強みであるEDGEにぜひご相談ください。

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