2018/04/07 コラム
職場で『結婚したら仕事を辞めないのか』と上司もしくは同僚等にしつこく言われ、不快に思ったことがあるか、という問いに対して、25％の働く女性が、YESと回答しています。
（出典※1：日本法規情報)
人事部門にとって、学生や社員への対応は最優先事項であり、仕方のないことと諦められているのも実情です。これからの時期は、学生と社員の間「内定者」への対応も非常に重要な実務となります。 内定者への情報提供、承諾有無に関する進捗管理、内定者懇親会や研修会の出欠管理、各種提出物の管理など、事務作業が集中する時期を迎えます。 従来通りの手法、手作業やアナログ作業に忙殺される季節がやってきます。
この結果に対して、皆さんはどう思いますか？ 筆者自身も同じように、以前勤めていた職場の上司に、「子供を産んだら仕事を辞めるのが普通だし、母親としてそうあるべきだ」と言われたことがあります。入社１年目だった私は、ずっと働き続けたいと意気込んで入社していたこともあり、身近な存在である上司の言葉は、非常にショックだったことを今でも鮮明に覚えています。上司からの言葉は、その後のキャリアへの考え方や、会社への帰属意識、先輩や同僚との接し方に大きな影響を与えました。
最近では企業として「女性の働きやすい環境」に取り組む企業も多く、育休制度はもとより、様々な工夫を凝らしているところも増えてきています。企業は女性社員に対して、結婚をしても子供を産んでも戻ってきて、また会社の為に働いてほしい、と思っており、それを望んでいる女性も少なくありません。株式会社ビー・スタイルが行ったアンケートでは、89％の女性が「結婚後も働きたい」と答えています。
（出典※2：株式会社ビー・スタイル）
いくら制度を整えたところで、働く社員の思考が変わっていかなければ、絵に描いた餅になりかねません。上記のような上司や同僚からの言葉だけでなく、女性社員を取り巻く周囲の言動は、程度の違いはあれ本人の思考や行動を変えることになります。 厚生労働省のデータによると、有職者の約6割の女性が出産・育児により退職し、両立が難しかった答えた女性の半数が「職場に両立を支援する雰囲気がなかった」と答えています。育休制度自体の普及率が9割を超えている（事業所規模 30 人以）現状を考えても、制度だけでは女性が働き続ける環境を整えたことにはならないことが分かります。
育児休業制度などの制度だけではない部分で、どのように女性が働きやすい環境を整えていくのか、いくつか事例をご紹介させて頂きます。
女性の割合が多く、育休制度を取得することが当たり前になっている会社であれば、働く女性が結婚や育児をきっかけに辞めることは少ないかもしれません。 しかし、これから育休制度を普及させていかないといけない企業の場合、マイノリティとなる女性は「自分の意見を聞いてもらえている」という事実が大きな支えとなります。今後結婚や出産を経験しながら会社でキャリアをつんでいく上で、日頃から抱えている不満や思いを、働き方改革の中核でもある人事部門に聞いてもらえることで、本人はその後の働き方について前向きになります。何かあったときに些細なことでも聞いてもらえる、声をかけられる場所があれば、それだけで働き続けることへの意欲の向上につながります。
女性の割合が少ない職場の場合、悩んでいるのは自分だけではない、自分には同じような境遇の仲間がいる、と思ってもらうことで、職場への不満が解消されやすくなります。普段どんな状況で働いているのか、今後どのようなキャリアを積んでいきたいか、など大きなテーマをはじめ、上司とのコミュニケーションのあり方や、女性としての働きにくさなども同じ境遇の女性と意見交換をすることで、私だけが悩んでいるのではない、一緒に頑張っていこうという気持ちを持つことが出来ます。
もちろん意見を聞く場所を作り、同じ境遇の仲間を結びつけるだけではなく、社員一人ひとりの意識を改革することが理想です。ただ、一度に全員の意識を改革することは容易ではありません。制度作成や意識改革と並行し、現段階での女性社員に寄り添った場所を作っていく、地道な努力も必要ではないでしょうか。
「エアリーダイバーシティ」を使用いただいている女性社員の方からは「会社が自分の声を聞いてくれることで、安心感が生まれた」というお言葉を頂きました。 また、人事担当者の方からは、「上司に相談する前にちょっと相談したいのですが・・・」と女性社員から相談を受け、予め制度と照らし合わせてアドバイスを行うことで、上司にスムーズに話を通すことができたというご報告も頂いています。 エアリーダイバーシティは、離れている場所でもタイムリーに、そして密にコミュニケーションを取ることが出来ます。働き続けたいと思う責任感の強い女性ほど、不安があっても上司に相談しにくい、自分で解決しなければという考えに陥り、見えない溝が深まる原因になります。 人事部門の皆さんが女性社員の方々の意見を漏らさずに聞くことができる環境を、エアリーダイバーシティはお手伝いします。
