2018/08/26 セミナー
人事分野におけるテクノロジーの導入が進んでいますが、導入することが目的になってしまうと、大概上手くいかないことがわかっています。本セミナーでは「HRテック」というワードが流行する以前の2006年から人事領域におけるWEBサービスを提供し、運用支援を実施しているEDGE株式会社 代表取締役の佐原より、運用成功している企業の事例を元にHRテック活用の肝をお伝えします。
テーマは、「育休者フォローにおける人事部門の効率化とコミュニケーション促進による女性活躍推進とは？」、「働き方改革が言われる中での、HRテックを活用した高効率な研修手法とは？」の2本です。先日開催された日経ヒューマンキャピタル展での講演をブラッシュアップした内容となっており、受講登録が早々に満席御礼で締め切られた講演内容となります。
今回もご参加いただける人数を限定したセミナーとなりますので、ご興味、ご関心お持ちの方はなるべく早くお申込みください。事前参加登録にて満席になりましたら、申込受付を停止させていただきます。あしからずご了承くださいませ。
育休者が増え続ける中でも対応する人事部門は増員されず、また復職者が増える中で現場での定着、活躍における課題も浮き彫りになっています。 育休者からの質問の回答、制度変更などの事務連絡、復職に向けた状況の確認は効率化し、育休中から復帰後に渡り、不安解消に必要な情報やノウハウ提供、先輩とのコミュニケーションもHRテックを利用すれば実現可能です。 本セミナーでは、いち早くテクノロジーを取り入れ、両立支援、女性活躍推進、ダイバーシティ推進を成功させている企業の事例をご紹介します。
・人事の働き方改革を実現
育休者からの問い合わせ対応時間1/4の育休者フォロー
・”浦島太郎”状態を阻止
手間は増やさず、育休者と会社の接点を強化
・”ロールモデル”拒絶を防止
自らノウハウ、情報を取りにいける仕組みを構築する手法とは
・上司とのコミュニケーション円滑化が定着・活躍のカギ
復職時のコミュニケーションミスを減らす人事部の支援
・前向きなキャリアを目指せる環境を作る
過渡期の今、実現すべきマインドセット
・これからの「女性活躍推進」におけるHRテックの役割
テクノロジーは活用が肝、活用のための厳選ポイント3選
「教育・研修」もHRテックを活用した効率化、見える化が進んでいます。 人事部門も現場も「働き方改革」による業務効率化が必須になる中、教育・研修も高効率に運用でき。成果を見える化し、PDCAサイクルを回すニーズが高まってきています。 本セミナーでは、以下の各課題に合わせたHRテックの活用事例をご紹介します。
・脱やりっぱなし研修
行動変革まで見届ける研修フォロー
・新人離職ゼロ
育成できる職場を作るOJTとは
・他人ごと理念からの脱却
腹落ちを実現し理念共感組織を創る
・動画を用いた疑似追体験
視聴分析で実現する研修のPDCA
・今なら間に合う自律型人財の育成
内定者・新人研修で実施すべき育成法
・これからの「教育研修」におけるHRテックの役割
テクノロジーは活用が肝、活用のための厳選ポイント3選
2018年10月9日（火）
第1部：15:00～16:30 （開場 14:30）
第2部：17:00～18:30 （開場 16:30）
定員：各回60名
会場：EDGE株式会社 本社 Nagatacho GRID 6F 東京都千代田区平河町2-5-3
※「永田町駅」4番、9番b出口より徒歩2分 （東京メトロ半蔵門線・南北線・有楽町線）
※「赤坂見附駅」7番出口より徒歩5分（東京メトロ銀座線、丸ノ内線）
アクセスマップはこちら
対象者：経営者、人事責任者、教育担当者、ダイバーシティ推進担当者
主催：EDGE株式会社
共催：株式会社日経BPマーケティング
2008年横浜国立大学工学部在学中より、社内コミュニケーションプラットフォーム「エアリー」事業へ参画し、企業のダイバーシティ推進を支援するサービス「エアリーダイバーシティ」の立ち上げに従事。その後、マネージャーを経て2014年より事業部長を務める。
国内最大のテーマパークをはじめ、社内SNSを活用した従業員満足度向上をコンサルティング。新卒採用、新人育成、研修フォロー、従業員満足度向上、離職率低減、女性活躍推進、OB/OGのカムバックなど、各人事課題に対するソリューションとしての社内コミュニケーションプラットフォームの導入・支援実績は100社を超える。
2017年4月よりEDGE株式会社にて代表取締役社長を務め、“働き方改革”に関する講演実績多数。
EDGE株式会社より日経BP社発行の週刊ビジネス誌「日経ビジネス」を最新号から半年間（25冊）贈呈させていただきます。
「日経ビジネス」は、日本で26年連続して発行部数No.1のビジネス誌です。
日経グループの情報網と専門記者による卓越した取材力で、年間1,500社を超える企業事例を徹底取材。成功や失敗の本質に肉薄し、知られざる強い企業や驚くべき戦略、新市場の可能性などをお伝えしています。最新号や最近の好評記事など、詳しくはこちらからご確認ください。
※2016年度日本ABC協会認証部数190,942部（ビジネス分野1位）
雑誌は日経BP社から直接ポスト投函方式の宅配便でお届けします。なお、期間や開始号のご指定は承れませんのでご了承ください。
※ 参加人数が定員に達した場合は抽選とさせていただきます。
※ 講演時間、内容などプログラムの一部が変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
※ 講師の急病、天災その他の不可抗力、またはその他やむを得ない理由により中止する場合がございます。
※ 会場までの交通費や宿泊費は、受講される方の負担となります。
※ 講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。
※ また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※ コンサルタントおよび教育機関の方のお申し込みは、お断りする場合がございます。
